
この記事の目次
はじめに
利息について知ることは、住宅ローンを組む際に欠かせません。
そこで今回は、利息の計算についてまとめてみたいと思います。
その前に、言葉の意味があいまいな方も居るかと思うので、今回の計算式に出てくる言葉を軽く説明します。
利息
お金を貸借(かしかり)することで発生する料金。お金を返す際には、実際に借りた額の他に利息を上乗せして返さなければならない。
(例:利息36,000円)
金利
お金を借りる際に発生する利息の割合。
(例:元金20万円、金利18%)
金利は、世の中の流れとともに変わることもある。
元金
実際に借りた金額。
住宅ローン
利息は、
利息=元金×金利
という式で求められます。
しかし、これはお金を一年間借りた場合の利息の計算となります。
借りた機関が、一年未満の場合はどうすればいいのでしょうか。
その場合は、
元金×金利÷365日×借入期間(日数)
となります。
試しに、お金をひと月借りた場合の利息を求めます。
例:20万(元金)×18%(金利)=36,000(一年間の利息)
36,000(一年間の利息)÷365(一年の日数)×30(実際に借りた日数)=2,959(小数点以下は切り上げ)
ということで、20万円を金利18%で一か月間借りた場合、約3,000円の利息がつくことになります。
しかし、住宅ローンの場合は、こうした利息の計算が複雑になります。それには、金利がその時々で変動することなどが関係しているようです。
住宅ローンを検討する際の、金利も含めたポイントが分かりやすくまとめられているものを見つけたので、一部抜粋して出展を記載しておきたいと思います。
住宅ローン比較検討のポイント
人生の中でも大きな買い物と言えば、住宅(住む家)ですが、近年、住宅ローンのサービス内容が複雑になり、金利だけで比べても、事務手数料や保証料などで実質負担額が増えてしまうケースなどが多いようです。そうしてくると、「何を基準に選んだらいいのか?」わかりにくくなっていると言えるでしょう。そこで、住宅ローン選びのポイントを詳しく、わかりやすくまとめてみました。
住宅ローンは最新金利、金利タイプ、総返済額、諸費用、付加サービスで比較
1.表面金利ではなく、実質負担額(総返済額)で住宅ローンを選びましょう!
住宅ローンにかかる費用は、金利だけではありません。保証料が無料の銀行があれば、保証料が0.2%金利に追加されてしまう銀行もあります。たった0.2%の金利上乗せでも返済額では100万円~200万円もの負担増になるのです。また事務手数料や団体信用保険料などその他コストも数十万円、数百万円単位で費用がかかるため、選ぶ住宅ローンによって諸費用の負担額は大きく異なるのです。住宅ローンを選ぶ際は「金利」も重要ですが「金利」や「諸費用」も加味した、「実質負担額(総返済額)」で比較することこそが重要なのです。
2.金利タイプによってメリット・デメリットが違います。金利が低いだけではダメ!
当初固定金利や変動金利などの「金利タイプ」と「借入期間」によってメリットデメリットは大きく変わってきます。自分に合った金利タイプと得Hン歳期間を把握してから、同じ金利タイプで金利を比較をしなければ本当にお得な住宅ローンは選べません。低金利競争が激化している現在では変動金利タイプが圧倒的に低金利ですが、将来の金利上昇リスクがあるのです。金利タイプごとのリスクも加味して住宅ローンを比較する必要があるのです。
3.いろんなリスクを把握して余裕のある返済計画を
金利上昇リスク、病気による返済不能リスク、収入減リスク、離婚リスク、不動産価格の下落リスク・・・住宅ローンは大きな買い物であり、かつ長い年月返済を続けるサービスです。そのため、長い返済期間の中には色々なリスクがあります。最近では団信に疾病保障特約が付いていたり、収入減のときに一時的に元金返済を休止できる住宅ローンも登場しています。リスクを極力排除できる住宅ローン選びも重要になってきているのです。
4.早めの繰り上げ返済で 負担軽減をしながら、金利上昇のリスク軽減
毎月の貯金ができるほどの余裕を持って返済計画を作ったうえで繰上げ返済の手数料が無料の住宅ローンを選ぶことで、自分の収入や支出の状況に合わせた返済が可能になります。とくに低金利メリットが大きい変動金利を選択するのであれば、繰り上げ返済を活用した早期返済が重要になります。繰り上げ返済による早期返済ができれば、返済総額の軽減はもちろんのこと、変動金利の金利上昇リスクも抑えられるのです。
5.借り換えは、過去最低水準の低金利「今」が最良のタイミング!
住宅ローンの借り換えは、現在借入中の住宅ローン金利よりも0.3%低ければ諸費用が発生してもメリットが出ます。固定金利から変動金利への借り換えはリスクがありますが、同じ金利タイプならリスクはありません。景気が好景気になれば金利が上がってしまうため、過去最低水準の低金利の今のうちに積極的に借り換えを検討すべきです。
出品元:住宅ローン比較ラボ