現代の流れにも対応した「銀行員式財産三分法」とは？

はじめに

「銀行員はリスクが大嫌い」と聞くと、

ふむふむと頷く方もも多いと思いますが、お金を扱うプロなので実際にそういう性質が身に付くことが多いです。
ですから投資の際にも、可能な限りリスクを廃除、

または回避できるような投資方法を好みます。
となると、一つの投資方法に集中するやり方は選びません。
やはり、いくつかに分けて投資する分散投資が好ましいということになります。

分散投資の今と昔

分散投資の一例として、複数の国の株・国債を買うことが挙げられます。
株や国債を日本のもの、海外のものに分けて持っていれば、

どれか一つの運用成績が悪くても、

他の運用成績の好調な資産がその損失分を補ってくれるわけです。
例えば日本とブラジルで言うと、先進国である日本がダメな時は途上国のブラジルがいい、

あるいはその逆というような反相関の関係にあるとされてきました。

また、株と債券も反相関関係で、株が悪いときには債券がいい、

株がいいときには債券が悪くなると言われていました。

こうした理屈は金融界の常識であり、分散投資は比較的安全だとと考えられてきました。
ところが、このような理屈が全く通用しない事態が発生したのです。

それが２００８人に起こった「リーマン・ショック」です。
あの時には「世界同時株安」が起こり、どこの株もドーンと下がってしまったのです。
つまり、最近ではそれだけ株価の差が縮まり、

金融マーケットが世界的に一体化してきているということです。
集中投資はダメ、分散投資も危険・・・となると、リスク嫌いの銀行員はどうするのでしょうか。
 

財産三分法

これから、このご時世でもリスクを軽減できる、
銀行員の投資法をお話していきますが、
後少し前置きにお付き合いください。
 

分散投資を考えるうえで欠かせないのが、

「財産三分法」です。
財産三分法とは、自分の持つ財産を異なる性質を持つ3つの資産に分けて投資（保有）せよ、

というポートフォリオ理論です。
一般には、「現金」「土地」「株」の3つの資産への分散と理解されています。
資産以外に、分散投資を考える時に忘れてはいけないのが、
・時間の分散
・種類の分散
です。
もちろん、銀行員は資産・時間・種類すべてを含めて分散投資を考えています。

資産の分散投資は、

リーマン・ショックのようなことが起こるとせっかくの分散の効果が得られなくなります。
その点、時間の分散は大変有効な方法と言えます。
また、投資をする時の資金は一度に全額を使うのではなく、

少し余力を残しておくことがポイントです。

全財産を投資に注いでしまうと不測の事態が起こった時に身動きがとれません。
やり直すために必要な種銭は残しておくべきです。
 

銀行員式財産三分法

それでは、銀行員が実際に行っている分散投資の方法をお教えします。
その名も「銀行員式財産三分法」です。

その３つとは、
「現金」
「不動産」
「オフショア投資」
です。

株がオフショア投資に変わっただけなのですが、

このチェンジこそが実は大変画期的なものなのです。
株式投資からオフショア投資へのチェンジは、

単に投資する対象が変わっただけではないのです。
「時間の分散」という意味で非常に効果的なのです。

それぞれ説明していきましょう。
 

①現金

これは一定額をいつでも使えるような形で保有しておきます。
投資のタイミングや不測の事態に対応出来るように余力としてとっておくものです。
 

②不動産

これはキャッシュフローを生む資産です。
しかも、いわゆるレバレッジ（てこ）を使って、自分の持っている資金以上のものを買うことができます。
頭金を入れてローンを組んで大きな物件を買うということですね。
賃貸不動産は賃料収入を稼いでくれます。
もちろん空室などのリスクや維持費のコストなどもありますので、

ずっと永遠に稼げるわけではありませんが、

「買ってすぐにキャッシュフローを生む」のが不動産だと理解してください。
 

③オフショア投資

オフショア投資は、不動産とは逆の動きを見せます。
というのも、オフショアの積立投信は、複利で回すことによってどんどんお金が増えていくのですが、

効果が目に見えて現れるまで時間がある程度かかります。
つまり、オフショア投資は「後になってキャッシュフローを生む」投資方法なのです。

まとめ

どうでしょう？この３つが種類、資産だけでなく「時間の分散」まで考えた

優れた投資方法であることがおわかりいただけたでしょうか。

不動産でキャッシュフローを得て、そのキャッシュフローが少なくなっても
時間差でオフショア投資の収入が入ってくる。
収入が入ってこない期間は現金で対応。

この３つを組み合わせることで、安定的に長期間にわたってキャッシュフローを

生み出していくことが可能になります。