確実に収益を得るためにこれだけははずせない! 中古マンション購入注意点5つ

預貯金をしても利子による収益はほとんど見込めない低金利が続く中、不動産投資は資産運用の手段として注目を集めています。
中でも中古マンションを購入して手堅く家賃収入を得ながら資産としても生かす方法は人気を集めていますが、資産運用のために中古マンションを購入するためには、どのようなことに注意をすればよいのでしょうか。
この記事の目次
ファミリータイプよりワンルームタイプを選ぶ
3LDKなどのファミリータイプのマンションを購入するためにはワンルームタイプのマンションの2倍、3倍の費用が必要になりますが、家賃収益はそれほど高くはならない場合がほとんどです。
部屋数が多くサニタリーなどの設備も広いファミリータイプの中古マンションはリフォームをするためにも数十万という費用がかかってしまい、その分経費がかさんでしまいます。
家族で使用するファミリータイプのマンションは勤務先や学校などそれぞれの都合を考えて入居を決めるまでにも時間がかかるため、空き室になる期間が長くなる可能性もあります。
資産運用のための中古マンション購入注意点として、購入やリフォームのための経済的な負担が少なく空き室期間のリスクを避けやすいワンルームタイプがおすすめだといえます。
資産価値が高いエリアにある物件か
資産運用の手段として中古マンションを購入する場合、その物件がどこにあるかということが非常に大切です。
東京や大阪など人口密度が高く、単身で働く多くの人がワンルームマンションを借りたいと考える地域の物件なら、空室になって利益がまったく出せなくなるというリスクを避けることができます。
ターミナル駅まで徒歩で何分程度かかるのか、周辺にはどのような商業施設や企業、学校などがあるのか、嫌悪施設はないかなどをしっかりと調べ、ワンルームマンション利用者のニーズが高い場所にある物件を選ぶことも中古マンション購入注意点の1つです。
管理状態を入念にチェック
中古マンションは適切に管理をされているかどうかで、部屋の内部はもちろん共有スペースの状態や印象がずいぶん違ってきます。
建築されてからかなりの年数が経っている物件を購入する場合、これまでの入居者についての情報や修繕の履歴なども詳細にチェックしておきましょう。管理がきちんとできていないと、後でリフォームや修繕の費用がかかって困ることにもなりかねません。
購入を検討している中古がマンションは信頼できる管理ができているのかどうかを不動産会社に確認し、自分で物件をよく見て部屋の内部や共有ペースの管理が行き届いているかどうかを調べることも中古マンション購入の注意点として大切なことです。
新耐震設計法が施行された後で建築された物件か
わが国では1981年に建設基準法が改定され、新耐震設計法が施行されました。
新耐震法では震度6強以上の地震がきても倒壊しないことを前提にして建物を建築することを定めていますが、1981年前後やそれよりも以前に建てられたマンションは、万が一大きな地震が起こった時に多大な被害を受ける可能性があります。
ですから中古マンション購入注意点として、耐震性を考え建築された年をきちんと確認するようにしましょう。
マンションの耐久年数は50年弱と言われていますが、老朽化すると設備を新しくしたり修繕をしたりするのに多額の費用がかかることも想定しておきたいものです。
必要となる費用を忘れずに
中古マンションを購入するして空き室が出ない状態になると家賃収入を見込むことができますが、同時に固定資産税や都市計画税などの負担もかかってきます。この他にも自分が所有しているマンションですから、火災保険や管理費、修繕費などを支払っていかなければならない場合もあります。
初期費用のマンション購入費、リフォーム費だけでなく、税金や保険、管理修繕のための費用も必要になってくることを利回りの計算をする時に忘れないようにしましょう。
まとめ
いかがでしたか。低金利時代の資産運用に中古マンションを購入して収益を得ることは有効な手段ですが、購入するマンションのタイプや立地、管理状態や耐震性など注意をしなければならない大切なポイントがいくつもあります。
不動産会社のセールススタッフのキャッチコピーに安易に乗ることなく、自分の目でしっかりとチェックして収益が確実にあがる物件を購入したいですね。